「親が亡くなったら、葬儀にいくら必要なんだろう？」
「家族葬なら安くできる？」
「葬儀社の○万円プランだけ用意すれば大丈夫？」
初めて葬儀を行うとき、特に分かりにくいのが葬儀のお金です。
葬儀社のホームページでは「家族葬○万円～」などの料金を見かけますが、実際には葬儀そのものの料金だけでなく、飲食費や返礼品、火葬に関する費用、宗教者への謝礼などが必要になることがあります。
2024年に行われた全国調査では、葬儀費用の平均総額は118.5万円でした。内訳は基本料金75.7万円、飲食費20.7万円、返礼品費22.0万円です。なお、この調査の総額には宗教者へのお布施などは含まれていません。
この記事では、葬儀費用の平均から、一般葬・家族葬・一日葬・直葬の違い、見積書で確認したいポイントまで分かりやすく解説します。
葬儀費用の平均はいくら？
鎌倉新書の「第6回お葬式に関する全国調査（2024年）」によると、葬儀費用の平均総額は、
118.5万円
でした。
ただし、
「葬儀には必ず約120万円かかる」
という意味ではありません。
葬儀の形式によって平均額には大きな差があります。
| 葬儀形式 | 平均総額 |
|---|---|
| 一般葬 | 161.3万円 |
| 家族葬 | 105.7万円 |
| 一日葬 | 87.5万円 |
| 直葬・火葬式 | 42.8万円 |
2024年の同調査による平均値です。
参列人数や地域、利用する斎場、祭壇、料理などによって実際の金額は変わります。
そのため、平均額はあくまで「考え始めるための目安」として見ておきましょう。
葬儀費用には何が含まれる？
葬儀費用を考えるときに大切なのが、
「何にお金がかかるのか」
を知っておくことです。
大きく分けると、
① 葬儀そのものにかかる費用
② 飲食費
③ 返礼品費
④ 宗教者への謝礼など
があります。
① 葬儀そのものにかかる費用
葬儀を行うための基本的な費用です。
たとえば、
- ご遺体の搬送
- 安置
- ドライアイス
- 棺
- 祭壇
- 遺影
- 式場
- 火葬場
- 司会・スタッフ
- 葬儀用品
などがあります。
2024年調査では、この「基本料金」の平均は75.7万円でした。
ただし、葬儀社によって「基本プラン」に含まれる内容は異なります。
② 飲食費
通夜や葬儀では、参列者などに食事を用意する場合があります。
代表的なのが、
- 通夜振る舞い
- 精進落とし
- 飲み物
などです。
2024年調査の平均は20.7万円でした。
当然ながら、人数が増えれば費用も増えやすくなります。
③ 返礼品費
参列者や香典をいただいた方に対して、返礼品を用意する場合があります。
2024年調査では、返礼品費の平均は22.0万円でした。
こちらも参列人数などによって大きく変わります。
「○万円の葬儀プラン＝最終金額」とは限らない
ここは特に注意したいポイントです。
たとえば葬儀社の広告に、
「家族葬30万円～」
と書かれていたとします。
しかし、その30万円に、
- 火葬料金
- 式場使用料
- 安置費用
- 搬送費
- ドライアイス
- 料理
- 返礼品
- 宗教者への謝礼
などがすべて含まれているとは限りません。
そのため、プラン価格だけを見るのではなく、
「最終的にいくら支払うことになるのか」
を確認することが重要です。
一般葬とは？費用平均は161.3万円
一般葬は、家族・親族だけでなく、
- 友人
- 知人
- 仕事関係者
- 近所の方
など、幅広い人に参列してもらう葬儀です。
2024年調査では、一般葬の平均総額は161.3万円でした。
参列人数が多くなりやすいため、
- 広い式場
- 飲食
- 返礼品
などの費用も増えやすくなります。
一般葬が向いている人
「生前お付き合いのあった方にも、きちんとお別れしてもらいたい」
という場合に検討しやすい形式です。
一方、参列人数が予想しづらいため、料理や返礼品の数量を決めるのが難しいこともあります。
家族葬とは？費用平均は105.7万円
家族葬は、家族や親族、親しい方を中心に行う比較的小規模な葬儀です。
2024年調査では、実施された葬儀の50.0％が家族葬で、平均総額は105.7万円でした。
現在では非常に一般的な選択肢の一つになっています。
「家族葬＝安い」とは限らない
ここは注意したいところです。
家族葬は一般葬より平均額は低いものの、
「家族葬なら数十万円で必ずできる」
というわけではありません。
祭壇や式場、安置期間、料理などによっては費用が大きくなることがあります。
また、家族葬には、
「どこまでの人を呼ぶのか」
という問題もあります。
兄弟姉妹まで？
叔父・叔母まで？
親しい友人は？
と迷う家庭も少なくありません。
この点は次の記事で詳しく解説します。
一日葬とは？費用平均は87.5万円
一日葬は、一般的な通夜を行わず、葬儀・告別式と火葬を中心に1日で行う形式です。
2024年調査では平均総額が87.5万円でした。
通夜を行わないため、
- 家族の身体的負担
- 遠方から来る親族の負担
- 一部の会場・飲食関連費用
などを抑えられる可能性があります。
ただし、菩提寺がある場合などは、宗教・宗派や寺院の考え方も確認しておいた方が安心です。
直葬・火葬式とは？費用平均は42.8万円
直葬・火葬式は、一般的な通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬を中心に故人を見送る形式です。
2024年調査では平均総額が42.8万円でした。
4つの形式では最も平均費用が低くなっています。
ただし、
「一番安いから直葬にしよう」
と費用だけで決めるのは慎重に考えたいところです。
同調査では、「葬儀について後悔していることはない」と回答した割合が、家族葬58.2％、一般葬51.1％、一日葬51.0％だったのに対し、直葬・火葬式では38.7％でした。
もちろん直葬そのものが悪いわけではありません。
本人や家族が納得して選ぶことが大切です。
4つの葬儀を比較すると？
簡単に整理すると次のようになります。
| 一般葬 | 家族葬 | 一日葬 | 直葬 | |
|---|---|---|---|---|
| 通夜 | ○ | ○が一般的 | 基本なし | なし |
| 葬儀・告別式 | ○ | ○ | ○ | 基本なし |
| 火葬 | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 参列者 | 多め | 少なめ | 比較的少なめ | ごく少人数 |
| 平均総額 | 161.3万円 | 105.7万円 | 87.5万円 | 42.8万円 |
費用データは2024年全国調査によります。
「安い・高い」だけで選ぶのではなく、どのようなお別れをしたいかから考えるのがおすすめです。
葬儀費用が高くなる原因は？
同じ家族葬でも、50万円で済む家庭もあれば100万円を超える家庭もあります。
差が出やすいのが、
- 参列人数
- 式場
- 祭壇
- 棺
- 搬送距離
- 安置日数
- ドライアイス
- 火葬場
- 料理
- 返礼品
などです。
特に注意したいのが安置日数です。
亡くなってすぐ火葬できるとは限りません。
火葬場の予約状況などによって待つことになれば、安置施設やドライアイスなどの追加費用が発生する可能性があります。
葬儀の見積書はここを確認しよう
葬儀社から見積書をもらったら、総額だけを見るのではなく、
「追加料金になる可能性があるもの」
を確認します。
特に確認したいのは、
- 搬送は何kmまで含まれる？
- 安置は何日まで？
- ドライアイスは何日分？
- 火葬料金は含まれる？
- 式場使用料は含まれる？
- 料理はいくら？
- 返礼品はいくら？
- 人数が増えたらいくら増える？
- 追加スタッフ料金はある？
- キャンセル・変更時はどうなる？
などです。
そして葬儀社には、
「この見積もりから追加になる可能性がある費用を教えてください」
と聞いてみましょう。
非常に重要な質問です。
できれば葬儀社は比較する
親が亡くなった直後は時間も気持ちの余裕もありません。
そのため、
病院から紹介された葬儀社にそのまま依頼する
ということもあります。
もちろん、その葬儀社が希望に合っていれば問題ありません。
ただ、可能であれば生前に、
- 葬儀社
- 葬儀形式
- おおよその費用
- 希望する式場
などを調べておくと、いざというときの判断がかなり楽になります。
終活は「亡くなった後の準備」だけではありません。
残された家族が短時間で大きな決断をしなくてもいいようにしておくことも、大切な終活です。
葬儀費用は誰が払う？
「親の葬儀だから、子どもたちで均等に払うの？」
と疑問に思うこともあります。
実際には、
- 喪主が支払う
- 親のために準備していた資金を使う
- 兄弟姉妹で分担する
など家庭によってさまざまです。
ここで大切なのは、兄弟姉妹の間で曖昧にしないことです。
葬儀内容を決めるときに、
「誰が契約者になるのか」
「誰が支払うのか」
「兄弟で分担するのか」
まで話しておくと、後のトラブルを防ぎやすくなります。
葬儀費用に使える給付制度がある場合も
亡くなった方が加入していた健康保険などによっては、葬儀・埋葬を行った方に埋葬料や葬祭費などが支給される制度があります。
たとえば健康保険法では、一定の条件を満たす方に埋葬料を支給する仕組みが定められています。
ただし、加入していた健康保険や自治体などによって制度・申請方法が異なります。
親が亡くなった後は、
「加入していた健康保険から受け取れる給付はないか」
も確認しておきましょう。
香典を最初から葬儀費用として当てにしすぎない
一般葬などでは香典をいただくことがあります。
そのため、
「香典があるから葬儀費用は大丈夫」
と考える方もいるかもしれません。
しかし、
- 参列人数
- 香典辞退
- 家族葬
- 返礼品
などによって実際に残る金額は変わります。
香典は最初から確実な収入として計算するのではなく、葬儀費用そのものを支払える準備を考えておく方が安心です。
結局、葬儀費用はいくら用意しておけばいい？
全国平均だけを見ると約118.5万円ですが、実際に必要な金額は葬儀形式によって大きく変わります。
そのため、
「葬儀には100万円必要」
のように金額だけを決めるより、
どんな葬儀にしたい？
↓
何人くらい呼ぶ？
↓
どこで行う？
↓
基本料金はいくら？
↓
追加費用は何がある？
↓
最終的にいくら必要？
という順番で考えるのがおすすめです。
親が元気なうちであれば、
「葬儀は家族だけでいい？」
「友達にも来てほしい？」
「お寺との付き合いはある？」
といったことも聞いておきましょう。
本人の希望が分かっていれば、家族も葬儀形式を決めやすくなります。
まとめ｜葬儀費用は「プラン価格」ではなく総額で考えよう
2024年の全国調査では、葬儀費用の平均総額は118.5万円でした。
葬儀形式別では、
一般葬 161.3万円
家族葬 105.7万円
一日葬 87.5万円
直葬・火葬式 42.8万円
という結果です。
ただし、これはあくまで全国調査の平均です。
実際には、参列人数・式場・地域・安置期間・料理・返礼品などによって金額は変わります。
だからこそ葬儀社を選ぶときは、
「○万円プランだから安い」
だけで判断せず、
「最終的な支払額はいくらになりそうか」
まで確認しましょう。
そして何より大切なのは、費用だけで葬儀を決めないことです。
本人がどのように見送ってほしいのか。
家族がどのようにお別れしたいのか。
その希望と予算の両方を考えながら、無理のない葬儀を選んでいきましょう。